震度7の大型地震から新年を迎えた2024年。関東地方でも千葉県沖を震源地とした地震が相次ぐなど、関東地方直下型の地震に危機感を覚えている方も多いのではないでしょうか。
そこで首都直下型地震への対策となる「地震に強い家」とはどんな家なのか、またどうすればいいのかを今回はお伝えしていきたいと思います。
首都直下型地震とは
首都直下型地震とは、東京都、茨城県、千葉県、埼玉県、神奈川県などが震源地となる、マグニチュード7クラスの大規模な地震を指します。
地震調査研究推進本部地震調査委員会によると、首都直下型地震が発生する確率は、30年以内に約70%と予測しています。
内閣府の「首都直下地震の被害想定と対策について （最終終報告）」によれば、首都直下型地震の主な被害想定は、以下のとおりです。
■揺れによる被害
全壊家屋：約17万5,000棟
建物倒壊による死者：最大約1万1,000人
建物被害に伴う要救助者：最大約7万2,000人
■市街地火災
焼失：最大約41万2,000棟（建物倒壊などと合わせて最大で約61万棟）
死者：最大約1万6,000人（建物倒壊などと合わせて最大で約2万3,000人）
■インフラ・ライフラインの被害
電力：地震発生直後に約5割の地域で停電
通信：通話規制が9割程度発生し、1日以上継続
水道：約5割が断水
交通：開通までにかかる時間は地下鉄が1週間、私鉄・在来製が1ヶ月程度
■経済的被害
建物等：約47兆円
生産・サービス：約48兆円
このように、首都直下型地震が発生した場合、非常に大規模な被害が予想されています。
普通の住宅に起こり得る被害
首都直下型地震のような大地震が発生した場合、住宅に関して以下のような被害が予想されます。
・建物の倒壊
・建物の火災
・家具・家電の転倒や落下
・ガラスの飛散
建物の1階が崩れる、傾く、他の建物から火が燃え移る、家具が倒れる、窓ガラスが割れるなど、さまざまな被害が起こり得ます。
阪神・淡路大震災では、建物の倒壊などが原因で亡くなった方が約8割を占めていました。そのため、地震対策の中で、まず建物の倒壊や損壊を防ぐことが重要とされています。
地震に強い家とは
地震に強い家の主な特徴は、次のとおりです。
・耐力壁が適切な場所に適切な数配置されている
・屋根材は軽量かつ丈夫なものが使用されている
・耐震構造や制震構造が採用されている
・正方形や長方形など家の形がシンプルである
・家の建っている地盤が強固である
・築年数が新しく劣化が進んでいない
・柱や梁、筋交いがしっかりと緊結されている
地震に強い家であれば、地震による倒壊リスクやケガのリスクを軽減できます。もし現在の家の耐震性に不安がある場合は、耐震補強などの対策を施すことで、より地震に強い家にすることが可能です。
住宅の地震対策としてできること
住宅の地震対策として考えられる方法には、「耐力壁を増やす」「床や屋根を補強する」「柱や梁、筋交いを緊結する」などがあります。
これらの対策を施すことで、住宅の耐震性が向上し、地震による倒壊やケガのリスクを軽減可能です。首都直下型地震による被害を抑えられる可能性があります。
ここでは、住宅の地震対策について見ていきましょう。
耐力壁を増やす
住宅の地震対策の一つは、耐力壁を増やすことです。
耐力壁には、構造用合板を使用した壁、筋交いを入れた壁、MDFを使用した壁などがあります。耐力壁を増やすことで、建物の強度が向上し、地震による倒壊リスクを軽減できます。
床や屋根を補強する
床や屋根を補強することも、地震対策の一つです。
例えば、床や屋根に構造用合板を組み込んで耐震性を向上させる方法があります。
また、屋根が重いほど地震時の揺れが激しくなり、被害が拡大する可能性が高まります。
そのため、土葺き屋根や瓦屋根などの重い屋根を設置している場合は、スレート屋根や金属屋根（ガルバリウムなど）に変更し、軽量化することで地震による被害を抑えることが可能です。
柱や梁、筋交いを緊結する
住宅の耐震性を向上させる方法の一つに、耐震金物（短ざく金物、ホールダウン金物など）を使用して柱や梁、筋交いを緊結する方法があります。
耐震金物を使用することで、地震の揺れによって柱と土台、筋交いなどが抜けるのを防ぐことができます。その結果、地震による住宅の倒壊リスクを軽減可能です。
木造住宅の耐震化を図る際には、柱や梁、筋交いの緊結を検討してみることも重要です。
基礎を強くする
地震対策として重要なポイントの一つが、基礎を強くすることです。基礎の補強ポイントは、以下のとおりです。
ひび割れを補修する
鉄筋コンクリート造の基礎を足す
基礎を新たに設置する
基礎にひび割れが生じている場合、そこから雨水が浸入し、鉄筋の錆びを引き起こす可能性があるため注意が必要です。エポキシ樹脂などを使用して、ひび割れ部分を補修します。
さらに、基礎に鉄筋が入っていない場合は、基礎の増し打ち（鉄筋入りの基礎を足す）によって補強を行います。鉄筋入りの基礎と一体化させることで、耐震性を高めることが可能です。基礎を新設して補強する方法もあります。
基礎は建物を支える部分なので、地震による被害を抑えるためには、基礎の耐震性を確保することが重要です。
制震ダンパーを設置する
制震ダンパーを設置することで、住宅の耐震性を向上できます。制震ダンパーは、特殊な粘弾性ゴムなどを用いて地震の揺れを吸収する装置です。
制震ダンパーを設置することで、地震時に住宅に伝わる揺れを軽減し、倒壊のリスクを抑えることができます。
制震ダンパーは後付けが可能であり、設置範囲が広いという特徴があります。
劣化を直す
住宅の耐震性を向上させる方法の一つに、住宅の劣化を修復することが挙げられます。
例えば、木材が腐っていたり、シロアリによる被害を受けている場合は、損傷した部分を新しい木材と交換します。その際、防腐処理や防蟻処理を施すことが重要です。
特に古い木造住宅では、木材の劣化が進んでいる可能性が高いため、定期的な点検と修復が必要です。
家具を固定する
住宅を補強する方法ではありませんが、地震対策の一環として家具を固定することが重要です。
つっぱり棒やL型金具、滑り止めテープなどを使って家具をしっかり固定することで、地震時に家具が倒れることを防ぎ、ケガのリスクを軽減できます。
また、家具を倒れにくい場所に配置することも重要です。例えば、家具をドアの近くに配置する場合は、家具が倒れてドアが開かなくなる可能性があるため、注意してください。
根本的な対策を行うには？
現在住んでいる家を耐震リフォームするには、最低でも数百万円のお金がかかります。川崎市や横浜市でもそのような耐震リフォームを行うための補助金制度があるので、その制度を利用して経済的な耐震リフォームを行うと良いでしょう。
もしこれから家を買うという人は、地震に強い家を買うことで館長直下型地震でも揺るがない、安心安全な住宅を手に入れることができます。
ガイアフィールドでは耐震性に優れた住宅を建てるために、CFS工法を取り入れています。
CHSとはCold-Formed Steelの略称であり、素材に厚さ約0.8mm〜6.0mmの冷間成形薄板形鋼を用いています。
従来の住宅には2×4工法がよく使われていますが、木材の代わりにこのCFSを部材として置き換えることで、2×4工法の1.5倍の強度を住宅にもたらします。
その結果、木造住宅よりもシロアリなどへの耐腐食性も高くなり、また耐震、耐火面でも優れた性能を発揮するのです。
それでいて自社でパネルを組み立ててから着工するので、工期も短くなりコスト面でもお客様にメリットをもたらす効果があります。
ガイアフィールドの住宅は、枠材は強固な鉄、主要建材にCFS、そして外壁材には不燃材の窯業系サイディング、その裏面に空気層と断熱材を設ける外張断熱方式を標準採用することで、地震にも強く、また地震に伴って発生する火災にも強い家となっています。
もしこれから都心にリーズナブルでシロアリにも強く、また耐震性、耐火性に優れている住宅に住みたいという方は、是非当社にご相談ください。
経験豊富なスタッフが、お客様の予算やご要望に合わせて最適なプランを提案させていただきます！
ガイアフィールドのCFS工法の住宅については、こちらもご覧ください。
それでは、今回も最後までお読みいただきありがとうございました！
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